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求人媒体とは?求人媒体の種類や特徴、目的に合わせた選び方など

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2019.09.19

あらゆる業界において人材の確保は最優先事項です。
とはいえ、人材採用をすべて自社で完結するというのは非常に難しいですね。

そこで提案したいのが求人媒体です。
求人媒体を利用すれば応募数も増え、良質な応募者を確保することができます。

この記事では、求人媒体とは?という基本的な話から、各求人媒体の種類や特徴、目的に合わせた選び方などを解説していきます。

1.求人媒体とは?

求人媒体とは?

求人媒体とは、企業の求人情報を掲載して、求職応募者を集める媒体を指します。
つまり、仕事を探している応募者と、人を採用したい企業をつなげる“架け橋”の事です。

求人媒体と聞くと、求人サイトを思い浮かべる方が多いと思いますが、本来の意味としては、その限りではありません。

例えば、新聞の折り込みチラシやタウンワークなどの求人情報誌も求人媒体ですし、公共機関が運営するハローワークも求人媒体です。それに人材派遣会社や人材紹介会社なども求人媒体に入ります。一口に求人媒体といっても多岐にわたることがわかりますね。

とはいえ、求職者がもっとも利用しているのは、やはり「求人サイト」で、求職者全体のおよそ4割以上が求人サイトを利用した仕事探しをしています。

続いて、ハローワークや人材紹介サービス、紙媒体などの順番になります。

図

引用:DODA「求人媒体とは?媒体の種類や特徴、効果を解説

2.求人媒体の種類

【1】ハローワーク

ハローワーク

ハローワークは厚生労働省が管理する職業紹介サービスです。
掲載、採用時共に費用は無料であるため、多くの企業が利用しています。

ただし、ハローワークに関して厚生労働省は、
「民間の職業紹介事業等では就職へ結びつけることが難しい就職困難者を中心に支援する最後のセーフティネットとしての役割を担っています。」
という位置づけをしています。

したがって、即戦力となる人材が欲しい、すぐに採用したいなどの目的がある場合は、その他の手段も併せて検討するのがよいでしょう。

【2】Indeed(インディード)

Indeed(インディード)

Indeedは、求人情報専門の検索エンジンです。
GoogleやYahooの求人情報版というイメージですね。
Indeedを利用するメリットは、掲載・採用時共に無料でも利用できる点や予算や採用期間に合わせて、自由に広告の露出を調整できることなどです。

【3】ソーシャルリクルーティング

ソーシャルリクルーティング

ソーシャルリクルーティングは、SNSを利用した新しい採用方法です。
アメリカでは2013年時点で、およそ9割の企業が利用していたほどメジャーな手法で、近年、日本でも利用する企業は増加しています。

ソーシャルリクルーティングの最大の魅力は、企業と求職者間で双方向の情報交換が可能な点です。
気になる求職者のプロフィールや投稿に対して、「いいね」などのアクションを行うことで、企業側は無料でアプローチをすることができます。

【4】リファラル採用(縁故採用)

リファラル採用(縁故採用)

リファラルには「推薦」や「紹介」という意味があり、要するに自社の従業員に人材を紹介してもらう採用手法です。

リファラル採用のメリットは、自社の社員による紹介のため、入社前後のマッチングが図りやすいという点です。
このことにより、早期退職などのリスクを回避することができるほか、入社後の活躍も期待できます。

【5】求人広告(Webの求人サイト)

求人広告(Webの求人サイト)

前述のとおり、現在の主流となっている採用方法がWebの求人広告です。
もっとも多くの求職者が利用する求人媒体であるため、真っ先に検討したい採用方法ですね。

Webの求人広告は、媒体毎に得意な分野が分かれており、正社員なら「リクナビNEXT」、アルバイトなら「タウンワーク」、「フロム・エーナビ」など、目的によって使い分けられます。

【6】求人広告(紙媒体)

求人広告(紙媒体)

紙媒体の求人広告とは、「フリーペーパー」や「折り込みチラシ」などです。
フリーペーパーで有名なのは、駅やコンビニなどでよく目にするタウンワークでしょうか。
近年ではスマホの普及によりweb媒体の利用率が高まっていますが、紙媒体は主に高齢者の方が利用しやすい傾向にあります。よって、狙っている求職者の属性で使い分けるのが理想です。

【7】人材紹介

人材紹介

人材紹介は「人材紹介会社(人材バンク)」を通して採用活動を行う方法です。
専任のコンサルタントが求職者の希望する職種を把握した上で最適な企業を紹介します。

一般紹介・登録型(企業が求人依頼を出し、登録している求職者を紹介する方法)がスタンダートですが、サーチ型といって、企業に合う人材を検索し、ヘッドハンティングするというやり方もあります。

ただ、この人材紹介は採用単価が大きくなるのがデメリットです。年収の約30%が手数料となる場合が多く、100万円~300万円程度の費用がかかります。

【8】人材派遣・紹介予定派遣

人材派遣・紹介予定派遣

人材派遣とは、派遣会社と雇用契約を結んでいる求職者を派遣してもらう方法です。
一方の紹介予定派遣とは、その会社で正社員・または契約社員を目指すという前提で求職者を派遣してもらう形式のことをいいます。

人材派遣のメリットは、必要としているスキルをもった求職者を探してもらえることです。また、3か月、半年といった期間での契約更新が多い為、“繁忙期だけ”、”代わりの社員が見つかるまで”といった短期的なニーズでも利用可能な点などもあります。

【9】転職イベント・合同説明会

転職イベント・合同説明会

転職イベント・合同説明会は、さまざまな業界・業種から多くの企業が参加してブースを設置し、求職者に魅力を伝える方法です。

大手転職サイトなどがイベントを手掛けることが多く、「リクナビNEXT」では企業”数十社”、来場者“数千人”の大規模イベントがあります。

世間的に認知されていないような中小企業でも自社の魅力がアピールできるため、採用力に不安を抱えている企業におすすめです。
開催エリアや規模によりますが、1イベント30~100万円が相場となっています。

【10】自社サイト、採用サイト

自社サイト、採用サイト

通常、求人媒体やメディアを使った採用活動を行うことが一般的だと思いますが、自社サイトで採用活動を行うという方法もあります。

メリットとしては、求人媒体の仕様に縛られず掲載する情報量を決められること、コーポレートサイトなどと繋がりを持たせ、直接自社の魅力がアピールできることなどです。

メインの採用ツールとして使う場合、制作費用は100~300万円ほどと、高額になります。ただし、自社サイトから応募者の獲得ができるようになった場合、採用費用を大幅に節約できる可能性もあります。

※求人媒体の種類については「人材募集の前に知りたい、求人方法別の特徴と募集方法の選び方」こちらのページでも詳細に説明しています。

3.web媒体(転職サイトなど)の特徴

web媒体(転職サイトなど)の特徴

現在、多くの企業が利用しているweb媒体ですが、どんな特徴があるのでしょうか。

【1】web媒体サイトのメリット・デメリット

メリット
Web媒体の最大のメリットは、求人情報を多くの人に見てもらえる点です。
例えば、日本最大級の転職サイト「リクナビNEXT」は会員数916万人がいます。

もちろん、すべての会員が対象というわけではありませんが、リクナビNEXTに掲載するだけで916万人にアプローチすることができるという事です。
また、「新卒」「中途」アルバイト・パート」といった雇用形態はもちろん、業界や職種、地域別など様々な切り口で設計された専門のweb媒体があります。

募集内容に合わせて様々な媒体を比較検討できる点もメリットです。

デメリット
web媒体では、同時に掲載される求人数は膨大です。各web媒体は、求職者と企業とのマッチングを計るために様々な工夫をしていますが、掲載プランや掲載時期、募集条件などによっては、他の求人媒体に埋もれ応募につながらないという事があります。
また、媒体の数が多いため、媒体選定が難しいという点もデメリットではないでしょうか。

【2】web媒体サイトの費用について

web媒体サイトの料金形態は、大きく「掲載課金型」と「成果報酬型」の2つに分かれています。
掲載課金型とは、掲載することに対して費用が発生する料金形態で、成果報酬型とは、応募数や採用人数などの成果に応じて費用が発生する料金形態をさします。
また、成果報酬型も2種類に分かれ、応募数によって費用が決まる「応募課金型」、採用人数によって費用が変わる「採用課金型」があります。

とはいえ、大半が掲載課金型で、成果報酬型のメディアは多くはありません

【3】web媒体サイトはこんな採用におすすめ!
  • 複数名の採用を検討している
  • なるべく、予算は押さえたい

前述のように、Web媒体は会員数が多いものが多く、短期間で多くの求職者にアプローチすることが可能です。

また、人材紹介などとは違い、1回の掲載で何名採用しても費用は変わりません。
うまくいけば、1度の掲載で複数名採用できたという事も十分にあり得ます。

したがって、複数名の採用を検討している、なるべく予算は押さえたいといった場合におすすめです。

また、先述した通り20代・30代の求職者の8割はweb媒体サイトを利用した転職活動を行っていますので、若い人を採用したい場合にもweb媒体がおすすめです。

4.紙媒体(求人情報誌・新聞折り込みチラシなど)の特徴

紙媒体(求人情報誌・新聞折り込みチラシなど)の特徴

紙媒体の代表的なものといえば、タウンワークなどの求人情報誌、それに新聞の折り込みチラシが有名です。
最近の主流はweb媒体となっていますが、採用ニーズによっては紙媒体もまだまだ効果的ですので、その特徴をみていきましょう。

【1】紙媒体のメリット・デメリット

メリット
紙媒体の大きなメリットは、「地域別」に求職者をターゲティングできる点です。
webでは応募者自身で希望の地域を絞っていかなければいけませんが、紙媒体はエリア版として近所のコンビニや駅などに置くことができ、地域密着型の求人としてアピールできます。

シニア採用などを検討している場合にも紙媒体は効果的です。
シニアの方はインターネットの取り扱いが得意ではないケースも多いですから、紙媒体であれば求人が目に留まる可能性が高くなります。

デメリット
紙媒体の効果は「運」による部分もあり、たまたま紙面上の掲載場所が悪く、応募者の目に留まりづらかったため、応募が減ってしまったという事もあります。
また、web媒体と比較して、文字数や写真数が少なく掲載できる情報が限られるという点も紙媒体のデメリットです。

【2】紙媒体の費用について

紙媒体は掲載する枠のサイズによって費用が変わります。1週間の掲載で1万円~10万円程度の企画が一般的な費用相場です。

しかし、全国展開する有名新聞の紙面に、求人情報を掲載するといった場合だと、一日の掲載で数万円かかるということもあります。

【3】紙媒体はこんな採用におすすめ!
  • エリアを限定した採用をしたい
  • 「いい仕事があれば…」という層にもアプローチしたい

前述の通り、紙媒体はエリアに特化した採用に強い媒体です。
例えば、近所から徒歩で通ってくれるようなパートさんを採用したいとった場合には、紙媒体は特に効果的です。

また、新聞折込みの求人チラシなどは、普段は専業主婦をしているという方が、なんとなく目にすることもあります。
そのため、積極的に仕事探しをしているわけではないが、いい仕事があればやってみたいと思っているような潜在的な求職者にもアピールすることが可能です。

5.職業・人材紹介の特徴

職業・人材紹介の特徴

ハローワークなどの職業紹介や、転職エージェントなどをつかって転職をするという方も少なくありません。
フリーターから正社員を目指す場合や、キャリアアップの為により良い環境を探すなど、特に正社員の就職活動では、職業紹介や人材紹介を検討している求職者は多いと思いです。
では、職業紹介や人材紹介サービスの特徴についてみてみましょう。

【1】職業紹介のメリット・デメリット

メリット
職業紹介や人材紹介の最大のメリットは、企業と求職者との間にアドバイザーが入るという点です。求人広告などは、応募者が独自で判断をして応募をするため、面接に行ってみたら全然思っていたのと違ったという事も起こりがちです。

その他にも、複数同時に応募をするような求職者も多い為「応募した後に選考が面倒になった」、「選考の日程を忘れていた」といった理由で応募はあったけど、選考には来なかったという事も起こりがちです。

しかし、紹介サービスならアドバイザーが求職者の志向性や、求人内容を踏まえてマッチしそうな案件に対して紹介を行います。
そのため、面接を受けてみたら思っていた仕事ではなかったという可能性は少なくなります。また、アドバイザーがある程度は求職者の選考スケジュールを把握していますので、面接前の突然の辞退も自己応募と比較すると少なくなります

このような点が紹介サービスのメリットと言えるでしょう。

デメリット
紹介サービスのデメリットは、有料サービスの場合、採用コストが非常に高くなるという点があります。また、一般に公募をするものではない為、どの紹介サービスを使うかによっても人材の質は大きく変わってしまいます。

【2】職業紹介の費用について

職業紹介、人材紹介サービスの費用相場について紹介します。

中途採用の場合では、一般的には年収の30~35%程度が報酬となります。
つまり、年収500万円の方を紹介サービス経由で採用した場合、150万円~175万円程度の費用がかかることになります。

また、新卒の紹介サービスの場合、文系学生で約30万円~60万円程度、理系学生では100万円以上することもあります。
ハローワークの場合は、前述の通り無料です。

【3】職業紹介はこんな採用におすすめ!
  • 即戦力や専門性のある人材を採用したい
  • できるだけ手間を削減したい

職業紹介は、他の採用手法と比較すると、スペックの高い人材や専門性の高い職種の方も利用しています。そういった人材は、そもそも求人広告を利用しないこともあり、費用が掛かっても紹介サービスを利用するほうが効率的な場合もあります

また、紹介サービスでは候補者の選定から、企業や事業内容の簡単な説明、選考日程の調整などアドバイザーが代行してくれます。

そのため、忙しくて応募者の対応が難しい、採用担当が少なく工数が足りないといった場合におすすめです!しかし、ハローワークの場合は、他の紹介サービスとはやや性質が違いますので注意が必要です。

6.求人媒体別!ターゲットとの相性について

求人媒体を選ぶ際には、自社がターゲットとする人物との相性が重要です。
個別のサービスごとにも異なる特徴がありますが、おおよその目安としてご紹介いたします。
求人媒体を選ぶ際の、主な指標は「経験・スキルレベル」です。

【1】正社員採用の場合

図

正社員採用は特に、経験・スキルレベルでターゲットを決めることが多いと思います。
正社員のスキルレベルは、

  • 全くの未経験者
  • 経験者だが不十分
  • 経験者で即戦力
  • 経験者で管理職

上記の図は、スキルレベルごとに相性の良い求人媒体を紹介しています。
正社員採用の場合、一般的に経験者であるほど、仕事探しの効率が良い人材紹介を利用します。反対に、未経験者層(若手層)は人材紹介よりもweb媒体を利用する割合が多くなります。このようなことから、上記の例を参考に求人媒体を検討してみてください。

また、求人媒体にかかる費用についても、スキルレベルごとに媒体の費用も高くなるという点も合わせて考慮しましょう。

【2】アルバイト・パート採用の場合

図

アルバイト・パート採用の場合、正社員の際とは異なり、

  • 地域(住んでいる地域が遠いか近いか)
  • 年齢層

といった項目でターゲットを検討することが多いのではないでしょうか

上記の図を見ていただくと、web媒体は広く網羅しているのに対して、紙媒体は地域を限定し、年齢が比較的高めの層に効果があることがわかります。

このことから、基本的にはweb媒体をベースに検討すれば問題ないですが、敢えて地域を限定したい時(例:交通費が払えないなど)の場合は、紙媒体を使うと良いことがわかります。

このように、求人媒体には、ターゲットに対して相性の良い場合とそうではない場合がありますので、特徴を理解してから使うようにしましょう。

7.採用ターゲット別おすすめ求人媒体の紹介

【1】中途採用

企業の即戦力となる中途採用者は、確実に良い人材を集めたいですよね。
そこで、おすすめの求人媒体を考えるにあたって、まずは中途採用に企業がどんな課題を持っているかというデータがありましたのでご紹介します。

図

引用:HR総研:「キャリア採用とアルバイト採用に関する調査」結果報告 vol.1

これは、企業向けに行った採用に関する動向調査ですが、51%の企業が「ターゲット層の応募者を集めたい」という悩みを抱えています。

日本最大手の中途採用取り扱い求人広告といえば、「リクナビNEXT」ですが、会員数が916万人、オープンオファー候補者(企業がオファーを送ることのできる人)が340万人もいるため、企業が求める人材に出会える可能性がとても高くなります。

その他、企業規模にとらわれず、さまざまな職種を採用するなら「はたらいく」、女性の採用なら「とらばーゆ」などもおすすめです。

【2】新卒採用

「若い人を採用したい」「多くの人にアプローチできる」などのニーズが多いことから、新卒採用についても中途採用と同様にweb求人媒体がおすすめです。

新卒採用を行っている企業は、業績が順調であることの証明ともなりますし、できれば積極的に行っていきたいですね。

先ほどご紹介したリクナビNEXTは転職者専用サイトでしたが、リクルートでは新卒採用専門の「リクナビ2020」も展開しています。

【3】アルバイト・パート採用

アルバイト・パート採用の中心は、比較的年齢の若い学生やフリーター、扶養内で働きたい主婦(夫)の方などが中心になると思います。

例えば、学生やフリーターをターゲットにする場合は、アルバイト・パート向けのweb媒体、主婦(夫)の採用を検討している場合には、紙媒体がおすすめです。

アルバイト・パート向けのweb媒体なら20代のユーザーが多い「フロム・エーナビ」などがおすすめです。
また、エリアに特化した紙媒体なら認知度No.1の「タウンワーク」などがおすすめです。

8.求人媒体は採用ニーズに合わせて柔軟に選択しましょう!

今回は求人媒体の種類や特徴、目的に合わせた選び方などをご紹介してきました。

まずは、自社の採用課題を改めて見直し、その課題に最適な求人媒体に掲載することが採用活動成功のカギです。

王道のweb求人媒体への掲載が効果的なのか、課金種別は「掲載」か「応募」か「採用」か。はたまた、紙媒体で地域に訴求するべきなのか、それともハローワークへの登録が必要なのかなど、あらゆる選択肢が広がっています。
採用活動でお困りでしたら、お気軽に 『リクルート求人広告代理店 株式会社yell(エール)』までご相談ください。

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