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女性採用の極意とは?女性はこんなところを見ています!

女性採用の極意とは?女性はこんなところを見ています!

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2018.05.08

『もっと女性を採用したい!』

取材でさまざまなお客様先へ伺っていると、時折こんなご要望をいただくことがあります。

それは、たとえば「社内の女性比率をもっと上げたい!」という思いからくるものであったり、あるいは「この仕事は経験上、女性のほうが向いていたから」「停滞している現状を打破するために、新たな風を入れたい」など、企業によって理由はさまざま。

2016年には『女性活躍推進法』という、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律も制定。早いものでもう2年が経ちました。

――では、ここで人事担当者の方々へ質問です。
貴社の女性比率は、順調に上がっておられますでしょうか?

1.注目を浴びている『女性活躍』

日々、さまざまな経営者や人事担当の方とお話していると女性採用のニーズは数年前に比べ、明らかに高まっていると肌で感じます。
その理由のひとつが、皆様お馴染みの『ダイバーシティ』というキーワードではないでしょうか。

『ダイバーシティ』とは、直訳で「多様性」という意味。人種・性別・年齢・信仰など、個人が持つあらゆる多様性を認め、活かしながらこれまでにはない人材活用をはかっていく――。
いまやグローバル社会において、ある一定規模以上の組織や事業を運営していく上では欠かせない考え方になりつつあります。
特に『女性活躍推進法』や『男女雇用機会均等法』などについては、人事の方であれば耳にたこができるほど聞いたワードかと思います。

一方で日本では「家で待つ妻子のために働くサラリーマンは偉い」や「一家の大黒柱は男性」など、長年にわたって日本人男性を中心とした社会形成が成されてきたことも事実。
そのため、先進国に比べるとダイバーシティ参画への遅れも目立つとされています。

その証拠に国ごとの政治・経済などの領域における男女間ギャップ指数を示す世界経済フォーラムによる「ジェンダー・ギャップ指数」では、日本は世界135か国中、なんと101位。まだまだ下から数えた方が早いんです。

加えて、少子高齢化が進む今、優秀な人材を確保するためには今までの日本社会で用いられてきたような「健康な日本人男性」に限ったハードルで求職者を切り捨てるわけにはいきません。
今後は女性だけでなく、定年を迎えた高齢者や障がい者など、幅広いターゲットに目を向けた採用がどの企業でも急務となっていくことでしょう。

2.女性を採用するメリットって?

では、企業が女性採用を推し進めていくメリットはどこにあるのでしょうか。

◆採用ハードルを広く構えられる
「男性」「女性」という、性別による属性で求職者を狭めることなく、フラットな視点で優秀な人材を迎え入れることができるのは、やはり大きなポイント。極端な話をすれば、これまで男性しか採用してこなかった企業にとってはターゲットに女性を含めるだけで、対象者が2倍に純増することとなります。

◆新たな価値観を取り入れられる
ワーキングママ、子育てブランクからの復帰など、多様性を持つスタッフを迎えることで社内に新たな価値観や考え方を吹き込むことができます。また、女性にしかわからない文化や視点を取り入れた企画開発や、新たな市場へのアプローチにも挑戦することができるでしょう。
企業文化や組織風土をつくるのは、そこで働いている「人」ですから、社内に変革をもたらしたいというニーズにも合致します。

◆企業イメージのアップ
「男性・女性に関わらず、長く続くキャリアを築くことができる」といった評判は、現在貴社で働く女性メンバーだけでなく、妻を持つ既婚男性メンバーや、ひいては外部から見たときの企業ブランディングにもつながるもの。「女性を大切にしている会社だ」という触れ込みは、貴社のエンドユーザーが抱く好感度にも影響を及ぼすことでしょう。

いかがでしょうか。
ここで忘れずにいたいのは、こうした支店を持った人事担当者や経営者が、すでにライバル会社にも潜んでいるということ。

「まだうちの会社には必要なさそう」と出遅れてしまっている間に、優秀な人材がマーケットから刈り尽くされてしまった…という悲劇も十分あり得るのです。今まであまり女性採用を意識してこられなかった方も、この機会にぜひ再考いただければと思います。

3.「女性を採用しよう!」、その前に

実際に「女性の採用」へ向けて動き出す場合、企業はどのようなポイントに着目して進めていくべきなのでしょうか?

広告上でキラリと目を惹く、女性をターゲットとしたキャッチコピーを考える。
あるいは『ネイル手当』や『失恋休暇』、『女子会親睦費支給』など、女性ウケを狙った“飛び道具”的な福利厚生を導入する…ほか、さまざまなアプローチが考えられますね。

ですが、それらはあくまでモチベーションを底上げするためのサポート要素でしかありません。
結婚、出産、子育てなど、男性に比べてライフイベント数が多いといわれている女性だからこそ求職者が本当に求めているのは、なんといっても長く堅実に働ける『職場環境』!

はたらこねっとが2015年に既婚・未婚女性800名に実施した『女性が本当に働きやすい職場』アンケートでは、以下のような結果が表れました。

★結婚・出産・育児を迎える際、職場でどのようなサポートがあれば働き続けやすいと思いますか?(3つまで回答可)

グラフ
(出典:はたらこねっと https://www.hatarako.net/pr/2015/0910/

やはり、女性の方々が気になっているのは「ライフステージの変化に対して、会社がどう動いてくれるのか」という部分。
厚生労働省で定められている権利でもある『産休・育休』の取得についてはもちろん、実際に休暇に入った後のフォローアップなど、安心して勤務環境から離れることができ、なおかつ将来的には元のポジションへ復帰することができる体制を整備していくことは非常に重要です。
中には一朝一夕では実現が難しく、時間をかけて進めなければならない項目もありますが、助成金などの関連制度における活用アドバイスについては知識さえつけてしまえばすぐにでも取り組めますので、まずはできることから積極的に取り組んでみましょう。

4.女性は“どんな場で働くか”を重視する?

『憧れのオフィス空間・丸の内で働く!』
『今日は青山でランチミーティング☆』
『定時であがった後は、気の合うトモダチと肉バルを満喫♪』

…など、上記のような文言を目にした際、パッと男性社員のイメージが沸いた方はおそらく少ないことでしょう。

私たちは、こういったキャッチコピーがターゲットとして示している人物が女性であると無意識のうちに仮定してしまっているのです。

女性求職者は、自分が担当する業務の内容よりも「誰と」「どんな場所で」「どんな風に」働くかを重視するといわれています。この記事を書いている私もまた女ですから、女性が幼少期~社会進出にいたるまでに同性同士でどのようなコミュニティーを築き、どんな価値観のもとに生きてきたかについてはある程度、自身が培ってきた感覚として理解している部分はあります。

それらの曖昧な要素をあえて明文化するのであれば、『女性は“自身がどのような場に身をおくか”を重視する』タイプが多いといえるでしょう。

いくらやりがいに満ちた仕事であったとしても、周囲と良好な関係が築けない職場環境は、働く上で大きな苦痛を伴います。働く場を大切にする女性求職者をターゲットにするからこそ、女性同士が積極的に情報共有できる場や、ほっとひと息つけるようなリフレッシュの場を設けていくと男女関係なく社員が定着する社内環境ができあがることでしょう。

≪たとえば…≫

  • ライフイベントの変化に対する上司・同僚の理解
  • 妊娠・出産・子育てママなど、同じライフステージにある女性同士のコミュニケーション
  • 現在の勤務状況のヒアリング機会
  • 勤務体制における柔軟な対応 など

5.女性を採用したいときの求人広告アプローチ

では、いざ会社として求人を行う上で福利厚生制度や社内体制を整える以外になにかできることはないのでしょうか?

不特定多数の目に触れるチャンスがあるのが、私たちの取り扱っている求人広告の強み。

一方で、男女における雇用機会の均等化が推し進められている今、リクルートを始めとした大手求人メディアでは「男性限定採用」「今回は女性のみ採用します」といったような採用ターゲットの性別を限定した呼びかけを行うことはできません。

ですが、広告表現は無限の可能性を持つもの。どんなキーワードを載せるか、どんなデザインに仕上げるかである程度、その広告を目にする求職者の属性を操作することができるのです。
(たとえば先述した『青山でランチミーティング☆』もそのうちのひとつですね!)
ここでは、私たちが実際に使用している“女性に響く広告”の一例をご紹介します。

≪女性にとって関心の高い文言を入れる≫

  • 家事やプライベートと両立できる
  • 産前・産後休暇や育児休暇の取得実績あり/子どものお迎えも安心
  • ブランクがある方もOK/第二のキャリアが築ける

≪職場の雰囲気を伝える≫

  • ランチタイムの様子、プライベートの充実している様子
  • 採用ターゲットに近しい属性の社員によるインタビューを掲載
  • ネイル・エステ・習い事など「自分磨き」を楽しんでいる社員の写真

≪広告の「見た目」にこだわる≫

  • 曲線のやわらかい印象をつくる
  • 華やかなイメージをつくる(記号やデザインの色合いなど)
  • きらきら働けるムードを演出(写真構図の指定など)

6.まとめ

『女性の社会進出』がうたわれるようになってから、ビジネスウーマンもだいぶ増えてきました。
ですが、実際には「出産時期の障害」や「育児との両立」など避けられない課題に対する社会の対応は、決して追いついているとは言い難い状態です。
女性が本当に活躍できる社会を実現するために個人や企業といったミクロ単位ではなにができるのか考えながら、ぜひ貴社の「会社全体で取り組むべき課題」として取り上げていただければと思います。

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執筆者プロフィール制作ディレクターY

求人広告ライターおよびディレクター。中途採用領域を中心に、新卒採用、アルバイト採用など幅広い求人広告制作を担当。

執筆者プロフィールマーケッターV

求人広告の営業を経て、現在はWebマーケティングに従事。集客・プロモーションやサイト管理、求人広告の反響データ分析などを担当。

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