介護士の給料や手取り額を資格別・施設別に紹介!収入アップの方法も解説

介護士の給料や手取り額を資格別・施設別に紹介!収入アップの方法も解説

「介護業界の給料は低い」というのが、現在の定説です。実際に介護士の給料や手取り額はどのくらいなのでしょうか。

また、年収をアップするための方法が気になるという人もいるでしょう。

そこで今回は、介護士の現在とこれからの給料や給料の高い都道府県、給料アップの方法など、介護士の給料についてまとめて解説していきます。

この記事でわかること
  • 【資格別・施設別】介護士の平均給料
  • 介護士の給料の将来性
  • 介護士が給料アップを目指すための方法

介護士に転職を考えている、給料をアップしたいなど、介護士の給料について詳しく知りたい人は、ぜひ参考にしてみてください。

介護士の平均給料・手取り額はどのくらい?

介護士と高齢女性

厚生労働省による「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、介護支援専門員(10人以上の規模の施設)の平均給与額は295,900円となっています。

平均給与額とは?
給与明細の総支給額に記載されている、総支給額のこと。総支給額は基本給・諸手当・時間外手当の3つで構成されています。

実際に口座に振り込まれるのは、給与額から所得税や住民税、社会保険料などが差し引かれた手取り額です。手取り額は、給与明細に差引支給額という形で記載されています。

 手取り額は実際に受け取ることのできる手取り額は、支給額の75~85%になるのが一般的です。

社会福祉専門職業従事者の手取り額は、220,000~250,000円ほどになるでしょう。また、年間賞与(ボーナス)の額は791,000円となっているため、年収換算すると430万円程度となります。

ただしこれは男女勤続年数を問わず算出された年収です。勤続年数や経験の少ない人は、これよりもぐっと年収が下がります。

【保有資格別】介護士の平均給料

食事介助する介護士と高齢女性

介護職は、保有資格により仕事内容や資格手当額などが異なり、給料にも違いがあります。

厚生労働省が発表している「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果(P240)」の介護施設全体の平均給与額を参考に、保有資格ごとの給料を比較して確認していきましょう。

資格なしの場合

介護関連資格を保有していなくても、介護施設に勤務することは可能です。資格なしの平均給与額は、269,990円となっており、当然給料は最も低い水準になります。

介護職員初任者研修

ノート

介護職員初任者研修とは、介護職に就くうえで基本の知識と技術を習得するために行われるもの。介護職に初めて挑戦する人や資格を取得していない人が受ける研修です。

介護職員初任者研修習得者の平均給与額は、293,030円となっており、資格なしと比べると数万円の差があります。

資格なしの未経験からスタートした場合、まずは初任者研修を目指して勉強することになるでしょう。

介護福祉士実務者研修

介護職員初任者研修よりも受講項目が広くなるのが、介護福祉士実務者研修です。実務者研修の平均給与額は294,970円となっており、初任者研修習得者よりも少し高くなっています。

介護福祉士資格

車椅子の女性

介護実務資格の中で唯一の国家資格であるのが、介護福祉士です。

介護福祉士資格保有者の平均給与額は319,950円となっており、実務者研修よりもさらに給料が高くなります。

順を追って資格を取得していくことで、着実に給料アップを目指すことができるようです。

社会福祉士資格

福祉や医療についての専門知識を持ち、日常生活に支障がある人達の相談援助を行うことができるのが、社会福祉士資格です。

社会福祉士の平均給与額は、339,330円となっています。資格保有者の割合が少なく、介護関連資格の中では、最も高い給与額です。

【施設別】介護士の平均給料

老人ホーム

保有資格と同じく、勤務する施設によっても給料は異なります。

厚生労働省が発表している「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果(P240)」を参考に、施設別の全体平均給料を見て行きましょう。

特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)

特別養護老人ホームは、公的な介護保険施設のひとつ。民間の有料老人ホームよりも安く、要介護3以上の利用者さんを受け入れる施設です。

特別養護老人ホームで働く職員の平均給与は、333,460円となっています。

長期入所が前提で介護度が高い人を受け入れることや、夜勤もあることから、給料も他の施設に比べると高くなっていると考えられます。

介護老人保健施設(老健)

車椅子

介護老人保健施設は、高齢者の自立や在宅復帰、在宅療養支援を行う公的な施設です。

介護老人保健施設で働く職員の平均給与は、323,060円となっています。

自立のためのリハビリがメインですが、夜勤もあるため、給料も高めになっています。

訪問介護事業所

訪問介護事業所とは、訪問介護員(ホームヘルパー)が利用者の自宅に出向き、身体介護や生活援助を行うサービスのこと。

 サービスの対象となるのは要支援1~2もしくは要介護1~5の認定を受けた人です。

訪問介護員の平均給与は、295,080円となっています。

訪問介護員は対応するのは、基本的に昼間の時間帯のみ。夜勤がないことが給料の差になっているのかもしれません。

通所介護事業所(デイサービス)

通所介護事業所とは、要介護状態の高齢者が日帰りで通所介護に通い、身体介助や機能訓練を行う施設のこと。お泊りデイサービスもありますが、基本的には日中のみの勤務です。

通所介護事業所で働く職員の平均給与は、277,730円となっています。

今回挙げた4つの施設の中では、通所介護事業所が一番給料が低い結果になりました。

【都道府県別】介護士の平均給料

紙幣を持つ人

介護士の給料は、地域によっても大きく異なります。厚生労働省による「令和2年賃金構造基本統計調査」の医療・福祉分野における都道府県別給与の違いを確認していきましょう。

平均給料の高い都道府県

まずは、給料の高い地域です。

給料の高い都道府県ランキング
  • 1位…神奈川県(321,500円)
  • 2位…東京都(321,000円)
  • 3位…愛知県(310,600円)

一般的に、地方に比べて都心部の方が給料は高くなります。特に都市部の多い関東圏は、他よりもサービスの料金が高い介護施設が多いため、給料も高くなっているようです。

1位の神奈川県と2位の東京都は僅差でした。

平均給料の低い都道府県

続いては、給料の低い地域の順位です。

給料の低い都道府県ランキング
  • 1位…鹿児島県(251,600円)
  • 2位…高知県(255,000円)
  • 3位…沖縄県(255,600円)
年度によっても多少の差はありますが、都市圏から離れるほどに給料が低くなる傾向にあります。都市部よりも介護施設の数が少ないことが、理由として考えられます。

都道府県が違うだけで、給料に大きな差があることが分かりますね。

介護士の平均給料が低い理由は?

SALARYと書かれたブロック

国税庁による「令和2年分民間給与実態統計調査」によると、日本の平均給与は433万円です。介護士全体の平均年収は430万円ほどで、平均年収よりも少し下回っていることが分かります。

介護士の給料が低い理由は、どんなところにあるのでしょうか。ここからは、介護士の給料が低くなる理由について解説していきます。

専門性が重視されていない

介護士は専門職ではありますが、採用などにおいて専門性が重視されておらず、資格や実務経験がなくても働くことができます。

他業界からも転職しやすく、挑戦しやすい仕事です。

 医師や看護師のように、資格がなければ働くことのできない業務独占資格ではないことが、給料の低い原因のひとつでしょう。

もちろん資格保有者でなければ対応できない業務もありますが、世間一般から「誰でもできる仕事」と認識されている傾向にあり、専門性が重視されにくい傾向にあるようです。

「未経験から働ける」のが、専門性が軽視される一因です。人材不足という点も、大きく関係しているのかもしれません。

介護報酬に上限がある

コインと新芽

介護事業者は、利用者に介護サービスを提供した対価である介護報酬を受け取り、介護報酬から運営費や人件費をまかなわなくてはなりません。

そのため、介護士の給料は、介護報酬の一部から支払われることとなります。

 介護報酬は介護度により上限が設定されているため、一般企業のように提供するサービスよって利益が大幅にアップするということはありません。

介護報酬は国が定めており、3年に1度改訂されていますが、そもそもの介護報酬が低いことが、給料の上がらない原因のひとつ。

介護報酬に上限があるため、事業所が介護士の給料を自由にアップすることはできないのが現状です。

内部留保されているケースが多い

介護報酬から内部留保に多く配分していることが、介護士の給料が低い原因になっていることもあります。

内部留保とは、万が一の事態を想定した経営の安定のための資産のことで、内部留保に充てた額は基本的に給与に反映されません。

介護業界では、内部留保額が高い傾向にあると言われています。内部留保も必要ではありますが、過剰な内部留保は職員への還元率が低くなる要因のひとつです。

介護士の給料は将来的に上がる?

クエスチョンマーク

超高齢社会に突入した現在、介護の必要性は急速に高まっています。しかしながら、介護業界は慢性的な人員不足です。

人材不足を解消することを目的に、介護業界で働く人たちを取り巻く環境も、少しずつ改善されており、今後さらなる見直しが行われる可能性も高いでしょう。

介護の労働条件をよくすることを目的に「介護職員処遇改善加算」などの制度が実施されています。どんなものなのか、詳しく確認していきましょう。

働きやすい介護業界を目指す『介護職員処遇改善加算』

介護職員処遇改善加算とは、キャリアアップの仕組み作りや職場環境の改善を行った施設に対し、給料を上げるための報酬を加算するという制度。

 給料アップや働きやすい職場作りを促進することで、現在介護業界で働いている人を定着させることが大きな目的です。

施設がキャリアアップや職場環境改善の計画を立て実施し、報告書を提出。職員の為になると認められることで加算されるという流です。

現在全国の多くの施設が、介護職員処遇改善加算を受けており、給料にも反映しています。

経験やスキルのある職員に重点『介護職員等特定処遇改善加算』

お金とリボン

介護職員等特定処遇改善加算は、経験とスキルのある職員の処遇改善を目的とした制度。

 勤続10年以上の介護福祉士を対象に、月8万円もしくは年収440万円以上の職員を最低1人以上設定するというのが、制度の概要です。

勤続年数はこの施設でという意味ではなく、他の施設での年数も通算していいなど、各施設で柔軟に設定することができます。

ただし、勤続年数10年以上であればすべての人が対象になるかというとそうではなく、施設によって異なります。

2022年2月~介護職員の給料が9,000円アップ!

介護職員の賃上げ施策として、2022年2月から職員1人あたり月額9,000円ほどの手当が支給されることになりました。

ただし、対象となるのは介護業務をメインに行う職員の人数分のみとなっており、ケアマネジャーや生活相談員、リハビリ担当職員などは対象外です。

 支給額の配分は事業所が決めていいことになっているため、ほかの職員にも配分するのであれば、1人に支給される額は当然少なくなります。

ただし、給料以外には使えないというルールになっているため、配分はどうあれ給料アップにつながることが期待できるでしょう。

今後もこのような施策が実施されることで、介護職員の給料もさらに高くなる可能性もあります。

介護士が給料・手取り額アップを目指すためのポイント

ガッツポーズする白衣姿の女性

ポイント①資格を取得する

先ほど紹介した通り、介護士は未経験でも従事することができますが、保有資格の有無で給料に差が出ます。専門的な知識を身に付けることでできる仕事が増え、キャリアアップを目指すことができるでしょう。

 資格があれば基本給が高くなったり資格手当が支給されたりする事業所もたくさんあります。

資格を取得することが給料アップにつながるため、資格取得は欠かせません。

給料アップを目指せる資格例
  • 実務に活かせる資格(認知症ケア専門士や喀痰吸引等研修など)
  • 上位資格(介護職員初任者研修→実務者研修→介護福祉士)
  • ケアマネージャー資格

自分の仕事や働き方の希望に沿った資格を取得することで、給料にも反映されやすくなります。

福利厚生のひとつとして、資格取得のための費用を支給してくれるなどの制度を設けている事業所もあるようです。

ポイント②役職につく

相談する介護士

介護事業所では、主任やユニット長など、チームや施設を管理する役職を設けていることがほとんどです。

 役職が上がれば管理する責任を負うことになり、それに応じた仕事も増えますが、同時に給料にも反映します。

昇給して役職につくことを目指すのも、給料アップの方法のひとつです。

給料アップはもちろん、責任のある仕事をしたいという人にもおすすめです。

ポイント③手当を増やす

手当を増やすことも、介護士の給料を増やすのに有効です。

24時間体制の施設においては、夜勤という働き方もあります。夜勤の場合、施設によっても異なりますが、1回につき4,000~8,000円ほどの夜勤手当がつくケースが多く、昼間に働くよりも給料が高くなるでしょう。

 ただし、生活リズムを崩しやすい、体力的な負担が大きいという側面もあるため、安易に夜勤を増やすのは要注意です。

手当の種類や設定価格は、施設や事業所によって異なります。

手当が充実している施設であれば、給料アップをめざすこともできるでしょう。

介護士が給料・手取り額アップを目指すなら転職もひとつの方法

仕事をする人

ひとつの職場でキャリアアップを目指すのではなく、今よりも待遇のいい職場に転職するのも、手っ取り早く給料アップするひとつの方法です。

給料が高い傾向にある介護施設
  • 経営が安定している
  • 規模が大きい
  • 職員人数が多い
  • 都心部にある

給料はスキル以外にも施設形態や労働環境なども影響します。今働いている施設では昇給が難しい、福利厚生が充実していないといった場合には、転職を検討してみましょう。

 働くエリアを問わないのであれば、給料の高い都道府県に目を向けてみるのもいいかもしれません。

転職するなら、転職活動のすべての工程を転職のプロがサポートしてくれる転職エージェントを活用するのがおすすめです。

介護業界に特化した転職エージェントもあり、転職サイトには掲載されていない非公開求人を提案してくれることもあり、条件のいい求人に出会える可能性が広がります。

応募書類の添削や面接対策もしてくれるため、転職に慣れていない人も安心して転職活動を進めることができますよ。

給料・手取り額を増やしたい介護士におすすめの転職エージェント5選

マイナビ介護職

マイナビ介護士

おすすめポイント
  • マイナビ転職の介護に特化した転職サービス
  • 全国19会場で転職相談会を開催
  • 介護専門のキャリアアドバイザーがいて安心

マイナビ転職が提供する介護に特化したサイトで、楽天インサイト(2019年10月)にて利用者の満足度No.1に輝いており実績は確かなものです。

登録企業数は5万社を突破しています。

非公開求人も多く取り扱っており、登録者のみ好条件の求人情報を知ることが可能です。介護専門のキャリアアドバイザーに相談できる点も魅力と言えるでしょう。

運営会社 株式会社マイナビ
公開求人数※2021年7月2日時点 53,016件
得意分野・特徴
  • 求人紹介
  • 転職サポート
  • 転職成功事例紹介
  • お役立ち情報紹介
  • 転職相談会の開催
主な機能
  • キャリアアドバイザーによる提案
  • 求人検索

出典:https://kaigoshoku.mynavi.jp/ ※公式サイト

きらケア介護求人

きらケア介護求人

おすすめポイント
  • 職場の雰囲気や有給消化率などのリアルな情報を提供
  • 面接対策に加えて同行してフォローもしてもらえる
  • 介護専門のアドバイザーが転職に必要な情報を教えてくれる

職場の雰囲気や有給消化率などのリアルな情報を提供しているため、求人票だけではわからない点も事前に把握できます。

有益な情報だけでなくネガティブな情報も教えてくれるため、転職先として良いかをきちんとジャッジできますね。

面接対策に加えて、面接当日には同行してフォローしてもらえるため、苦手意識を持っている人には安心です。

また、介護専門のアドバイザーが転職に必要な情報を提供し、万全のサポートをしてくれます。

運営会社 レバレジーズメディカルケア株式会社
公開求人数※2021年7月2日時点 44,499件
得意分野・特徴
  • 求人紹介
  • 面接対策
  • 面接への同行
  • 転職体験談紹介
主な機能
  • キャリアサポート
  • キープリスト

出典:https://job.kiracare.jp/

リクルートエージェント

リクルートエージェント

            おすすめポイント
            • 公開求人数・非公開求人数ともに業界最大級
            • 様々な職種・業種を取り扱っているので、希望の転職先に出会える可能性が高い!
            • 求職者の年収相場などを提示してくれるキャリア査定サービスを利用できる!
            • 完全無料

            リクルートエージェントは公開求人数は116,339件、非公開求人数は174,516件業界最大級の求人を持つ転職エージェントです。

             保有している求人数が多いので、取り扱っている職種・業種の種類も多いです。希望する職種・業種が見つからないといった心配はまずないでしょう。

            全国の求人を取り扱っていますので、日本のどこからでも利用可能です!

            また、自分のスキルではどの程度の年収の求人を目指せばいいのかわからない...という人にはキャリア査定サービスがおすすめです。

            あなたの今までの職歴などから、おすすめの転職市場・適正年収・キャリアプランを診断してくれます。
            ※2021年6月30日現在
            運営会社 株式会社リクルートキャリア
            主なサービス(機能)
            • エージェントサービス
            • 職務経歴書エディター
            • 面接力向上セミナー
            • 担当者面談
            公開求人数※2021年6月30日時点 116,339件
            拠点 全国対応可

            丸の内/北海道/東北/横浜/静岡/中部/関西/京都/神戸/岡山/広島/九州

            マイナビエージェント

            マイナビエージェント

            おすすめポイント
            • 第二新卒など20代向けの求人が豊富!
            • サポート体制が手厚く、面倒見の良さが評価されている!
            • 非公開求人は10万件以上!自分にぴったりの求人を紹介してもらえる!
            • 完全無料

            マイナビエージェントは20代や第二新卒の転職実績が豊富な転職エージェントになります。もちろん20代だけではなく30代以上の年代の方も利用することができますよ。

             転職成功に向けてキャリアアドバイザーから手厚いサポートを受けることができます。初めての転職をする方に特におすすめです。

            公開求人数は2万件以上、非公開求人数はなんと10万件以上保有しています。キャリアアドバイザーとの面談を通してあなたにぴったりの求人を紹介してくれるでしょう。

            初めて転職をする方、未経験業種への転職に挑戦したい方はマイナビエージェントがおすすめです。
            運営会社 株式会社マイナビ
            主なサービス(機能)
            • エージェントサービス
            • 履歴書添削サービス
            • 面接対策
            • サポート期間は無期限
            公開求人数※2021年6月30日時点 27,390件
            拠点 全国対応可

            京橋/新宿/神奈川/北海道/宮城/名古屋/京都/大阪/兵庫/福岡

            ビズリーチ

            ビズリーチ

            おすすめポイント
            • 3分の1以上の求人が年収1,000万円超え
            • 企業からのスカウトの中には面談が確約されたものも!
            • 経験豊富なヘッドハンターからアドバイスをもらえる!

            ビズリーチは、即戦力を求める求人が多い点が特徴です。管理職や専門職、次世代リーダー、グローバル人材などの即戦力・ハイクラス人材に特化しています。

            企業や求人のレベルも他のエージェントと比べて高めと言えるでしょう。

            年収1000万円以上の求人も多く保有しているため、年収アップも期待できるでしょう。有料会員になれば、全てのスカウトや求人の閲覧ができます。

            運営会社 株式会社ビズリーチ
            主なサービス(機能)
            • エージェントサービス
            • タレント・ハイクラス会員制度
            • ヘッドハンター
            • スカウト
            公開求人数 72,762件※2022年4月1日時点
            拠点 東京/首都圏拠点(渋谷)/関西/名古屋/福岡

            まとめ

            介護士の給料は、経験とスキル、エリアによっても左右されます。まずは経験を積み、資格取得を目指して給料アップを目指しましょう。

            ただし、待遇がよくない施設では、努力しても給料に反映しない可能性もあります。

            その場合、条件のよい施設に転職するのもひとつの方法です。

            介護を必要とする人が年々増加すると予測される現在、介護士の確保は国の最重要課題。そのための施策を今後も導入していくと予測されるため、少しずつ給料水準は上がっていくのではないでしょうか。

            また、すぐに給料アップを目指したい場合は、転職を検討するのも一つの手です。

            記事内では無料で利用できるおすすめ転職エージェントを紹介したため、ぜひチェックしてみてください。

            ・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等を提供する企業等の意見を代表するものではありません。
            ・本記事の内容は、本記事内で紹介されている商品・サービス等の仕様等について何らかの保証をするものではありません。本記事で紹介しております商品・サービスの詳細につきましては、商品・サービスを提供している企業等へご確認くださいますようお願い申し上げます。
            ・本記事の内容は作成日または更新日現在のものです。本記事の作成日または更新日以後に、本記事で紹介している商品・サービスの内容が変更されている場合がございます。
            ・本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他の企業等の意見を代表するものではありません。
            ・本記事内で紹介されている意見は、意見を提供された方の使用当時のものであり、その内容および商品・サービスの仕様等についていかなる保証をするものでもありません。
            おすすめの記事