人材紹介の手数料相場は？費用が安いおすすめ会社7選を紹介！

「採用活動をしたいが人員が足りない」「短期間で人材を集めたい」このような悩みを持つ企業には、人材紹介がおすすめです。

人材紹介を利用する際、手数料が気になる方も多いのではないでしょうか。

手数料の平均相場を知っておけば、いざ利用する際に安いか高いかを判断することができます。

今回は人材紹介に関する以下の項目について徹底解説をしていきます。

人材確保に悩みを抱えている採用担当の皆さんはぜひ参考にしてみてくださいね！

おすすめの人材紹介会社7選

まずは、支援実績が豊富なおすすめの人材紹介会社を厳選して7社ご紹介します。

株式会社ONE

株式会社ONEは人材紹介をはじめとして、採用に関わるサービスを幅広く展開している会社です。

ノウハウを生かして、ハイスペック人材から短期・長期など企業の要望に合った適切な採用サポートが可能です。

人材紹介から採用決定までのコンサルティング料などは一切発生しません。

株式会社エール

株式会社エールは、求人広告を使った採用支援を強みとしています。

実際に、株式会社リクルートのトップパートナ－企業であるほか、「リクナビNEXT」や「タウンワーク」、「はたらいく」などの人気求人サイトを取り扱っています。

採用マーケットに精通したプランナーによる、最適な採用プランの提案を受けることが可能です。

原稿作成時は、求人広告専門の制作チームがプランナーと連携して、効果的な内容を考えてくれます。

doda

dodaは、初期費用0円の完全成果報酬型のサービスで、中途採用を得意分野としています。会員数は業界最大規模の591万人です※1。

電通バズサーチ調べでは、転職者満足度No.1を獲得しています※2。

成功報酬金額に関しては、決定した内定者の理論年収35％を支払う仕組みです。

手間のかかる書類選考後の合否連絡や、求職者との面接日程の調整などのサポートも受けられます。

※1-2　公式サイト

マイナビエージェント

マイナビエージェントは、広告料0円の完全成功報酬型の転職エージェントです。各業界の実務経験者が多数在籍しており、業界独自の市場の動向を教えてもらうことができます。

マイナビエージェントは34歳までの登録者が全体の80％を占めており、幅広い職種の経験を持つ若手が揃っています※。

就活情報サイトの「マイナビ」や転職情報サイトの「マイナビ転職」など、マイナビグループが保有する転職サイトなどのサービスを組み合わせて利用することも可能です。

さまざまな方面から求職者にアプローチができますね。

※公式サイト

※1　出典：主要転職サイト比較表 （調査会社：株式会社ピーアール・デイリー ）

リクルートエージェント

リクルートエージェントは、初期費用0円の完全成果報酬型のサービスです。転職支援実績No.1を※誇ります。

豊富な人材から、企業のニーズに合った人材を紹介してもらえるでしょう。

全国に複数の拠点があるため、広く全国展開している企業や地域密着型企業、UターンやIターン希望者を採用したい企業にもおすすめです。

※公式サイト

Spring転職エージェント

Spring転職エージェントは、世界5,000以上の拠点を持ち、10万人以上のクライアントを抱える大手企業・アデコグループの転職エージェントです※。

Spring転職エージェントでは、9種類の職種に分かれた専門チームが徹底して採用をフォローしています。

依頼時に着手金を支払い、採用が決定した時点で紹介手数料の残金を支払う成功報酬型です。

オンライン説明会・面談のコンサルティングも含めてトータルでサポートを受けられますよ。

※公式サイト

type転職エージェント

type転職エージェントは、成果報酬型の人材紹介サービスです。企業専任の担当者とキャリアアドバイザーが密に情報共有を行い、候補者を選定します。

IT/Web、営業系の人材紹介を得意としています。

各業種に特化したアドバイザーでチームを組み、専門的なノウハウを共有しています。量よりも質を重視した紹介を目指しているため、企業と求職者とのミスマッチも起こりにくいでしょう。

人材紹介とは？基本情報を確認！

まずは人材紹介の特徴について知っておきましょう。人材紹介とは、企業から依頼を受けた求人内容に合った人材を紹介するサービスのことです。

主な特徴は、以下の通りです。

人材紹介はほとんどの場合、実際に採用したタイミングで手数料が発生する成功報酬型の仕組みを取っています。

採用が正式に決まるまでは料金がかからず、初期費用をかけずに始めることができます。

業務の代行を依頼できる

担当者が採用に関わるあらゆる業務を代行してくれる点も、人材紹介の特徴です。求人票の作成や面接日程の調整などの業務を任せられるため、企業の負担が減るメリットがあります。

担当者は企業と求職者にヒアリングを行い、双方の希望に合っている場合にマッチングを行います。

人材紹介の手数料相場

人材紹介を利用する時、気になるのは手数料の相場です。一体どのくらいの料金が必要なのかを解説します。

人材紹介の手数料は成功報酬型が一般的です。通常設定されている料金相場は、以下の通りです。

上記の内、理論年収について解説します。

理論年収とは？

理論年収とは、新しい年度の初めからその年度末まで在籍した場合の年収のことを言います。

12カ月分の給料と賞与を含めた金額であり、「想定年収」とも呼ばれます。

理論年収の計算方法は以下の通りです。

※手当・残業代含む

なお、人材紹介会社が求職者から手数料を徴収することは法律上禁止されています。

求職者側は完全無料でサービスを受けることができますよ。

早期退職の際は一部返金される場合もある

紹介した人材が短期間で退職してしまった場合、企業は支払った手数料のうち一部を返金してもらうことが可能です。

返金規定については人材紹介会社によって異なるので、契約時にしっかりと確認しておきましょう。

例えばマイナビエージェントでは、採用後3カ月以内の退職は料金が一部返金されます。

料金を支払うタイミング

求職者の採用が決まれば料金が発生します。支払うタイミングは会社によっても異なりますが、一般的には求職者が入社日を迎えた際に発生することが多いようです。

入社までの間に辞退する可能性があるため、内定時にはまだ手数料が発生しないと考えられます。

人材紹介の手数料に関する法律

人材紹介会社から求職者の紹介を受け採用に至ると、手数料が発生します。

両者に共通しているのは、どちらも成功報酬型であるという点です。

それぞれの法律の内容を見ていきましょう。

上限制手数料について解説

求職者に支払われた賃金の10.8％相当の金額を上限として、企業から徴収することができます。上限制手数料を選んだ場合、手数料の計算の基礎になる賃金の支払い日以降に徴収が可能です。

制度自体はあるものの、実際には次に紹介する届出制手数料を採用している人材紹介会社がほとんどです。

届出制手数料について解説

求職者に支払われた賃金の最大50％までの手数料を上限に自由に設定することができます。しかし、実際の業界では平均手数料は35％程度が相場となっています。

個別の案件や集客が困難な職種に関しては、上限に近い手数料が設定されている場合もあります。

人材紹介会社が求職者から手数料を受け取るのは違法

人材紹介会社が求職者側から手数料を受け取ることは、原則として法律で禁止されています※。

※職安法32条の3第2項

人材紹介を利用するメリット

人材紹介を利用するメリットとしては、どのようなものがあるのでしょうか。メリットを理解して効率的に活用しましょう。

①採用にかける時間や人件費などのコストがかからない

採用活動には、求人票の作成から面接など、さまざまな手間がかかります。採用担当者を増やす場合には、人件費もかさんでしまうでしょう。

一方、人材紹介会社に依頼すれば、細かい業務も代行してもらうことが可能です。給与面の条件交渉や不採用時の対応なども任せることができます。

少ない負担で採用活動が行えるので効率的でしょう。

②初期費用が不要

ほとんどの会社が成功報酬型を取っているため、初期費用をかけずに採用活動をスタートさせることができます。

よって、自社で複数の求人広告を掲載するよりも、かえって安く済む場合もあります。

費用をかけずに採用活動をしたい場合にはピッタリでしょう。

もしも採用した人材が早期退職した場合には、費用の一部を返金してもらうことも可能です。ただし、返金額は退職までの期間や契約条件によって異なるので、契約時に確認しておきましょう。

③非公開求人にもできる

非公開求人とは、一般の方が見ることのできない求人です。転職サイトに登録した求職者のみ見ることができます。

非公開求人は、応募が殺到するのを防ぐために利用する企業が多いです。

新規事業のメンバー募集など競合他社に知られたくない募集や、極秘プロジェクトに関する採用活動を行う際も、プライバシーを守りつつ活動を進めることができます。

人材紹介を利用するデメリット

人材紹介を利用する際にはどのようなデメリットが考えられるのでしょうか。

①採用単価が上がる

人材紹介会社の手数料は、内定時の理論年収の35％程度が相場です。よって、一人に対する採用単価が上がってしまうデメリットがあります。

大量採用を行った際には、多額の予算が必要となるでしょう。

早期退職の際の返金制度もありますが、退職のタイミングによっては返金されないこともあるので注意が必要です。

②採用ノウハウを蓄積しにくい

採用に関する業務を代行してもらうため、自社で採用のノウハウを蓄積することができないデメリットがあります。

人材紹介会社だからこそ知っている競合他社の動向などを掴むことができれば、今後の採用活動にも生かすことができます。

今後自社のみで採用活動することを考えている場合には、できるだけ採用業務に関わることを意識しましょう。

よくある質問